【2024年最新】マンション一括査定サイトの選び方とおすすめサイトを徹底解説

【2024年最新】マンション一括査定サイトの選び方とおすすめサイトを徹底解説

マンションを売却するにあたっては、不動産会社に仲介役をお願いするのが一般的な方法です。

しかし、不動産会社選びに失敗すると、仲介役としてのフォローに不満を感じることや、相場価格よりも下回る価格での売却など、結果的にマンション売却に失敗してしまう恐れがあります。そこで、マンション売却の助け舟となるのが「マンションの一括査定サイト」です。

マンションの一括査定とは?

マンションの一括査定とは?

マンションの一括査定とは、一括査定のサイト上で売りたいマンションの基本情報を入力するだけで複数の不動産会社に査定依頼を出すことができるサービスです。

各査定サイトによって提携している不動産会社の数や企業は違うものの、提携先は査定サイトが厳選して選んだ企業が集まっています。利用者側からすれば売りたいマンションの基本情報を入力するだけで、条件や希望に沿った不動産会社が紹介してもらえるので非常に便利なマッチングサービスと言い換えることができます。

マンション査定の種類

マンション査定の種類

マンション査定には「机上査定」と「訪問査定」の2種類があります。

机上査定

机上査定は、入力した基本情報(立地・築年数・面積など)と市場データを元にしてマンション価格を算出する査定方法です。机上で簡単に早く査定結果がわかるという魅力的な部分がある一方で、あくまで簡単な査定方法なので事実と異なる可能性もあります。

訪問査定

訪問査定は、基本情報に加えて不動産会社が実際にマンションを訪問して設備の状態や経年劣化などの個別的な要因を加味してマンション価格を算出する査定方法です。机上査定よりも正確な査定結果がわかるという魅力的な部分がある一方で、訪問査定のためのスケジュール調整など手間がかかっていまいます。

マンション一括査定のメリット

マンション一括査定のメリット

手軽かつ無料で利用可能

不動産会社に直接足を運んでマンション査定をお願いするとなれば時間と労力が必要になりますが、一括査定サイトではインターネット上で査定依頼を出すことができるため、時間と労力が必要ありません。また、利用者が負担する費用は、売買契約が成立したタイミングで発生する仲介料のみで、一括査定サイト自体は無料なので手軽に利用可能です。

同時に複数の不動産会社に依頼できる

マンション一括査定サイトは、売りたいマンションの基本情報を1回入力するだけで同時に複数の不動産会社に依頼できるシステムが採用されています。また、査定サイトに登録されている不動産会社はサイトの基準をクリアした会社が提携先となっているため、評判の悪い会社には当たらないという安心感があります。

適正な相場価格をチェックできる

実は、同じマンションでも提示される査定額は不動産会社によって差が生じるものです。不動産会社によっては仲介契約を獲得するため、あえて相場価格よりも高い査定額を提示することもあり得ます。数の査定依頼を出すことで売りたいマンションの適正な価格をチェックすることができ、相場価格と乖離する恐れを防ぐことにつながります。

編集部が独自に取得した調査によると、不動産査定を行ったことがある人のうち半数以上が査定額に満足していることがわかりました。さらに、自身で不動産会社を探して査定依頼した場合よりも、一括査定サービスを利用して査定依頼した場合のほうが満足した割合は高くなっています。

不動産一括査定サービスを使うことで複数社からの査定内容を比較することができ、査定額の妥当性や納得度も高まるということでしょう。

(※インターネットリサーチによる調査、調査対象:居住用不動産の売却を検討したことがある男女550名)

マンション一括査定のデメリット

マンション一括査定のデメリット

不動産会社から営業連絡が来る

マンション一括査定サイトを利用することによって査定依頼を受けた不動産会社から営業の連絡が来るため、人によってはこの営業連絡を煩わしく感じてしまうことがあります。

また、一括査定サイトの「複数の不動産会社に査定依頼を出せる」という特性が裏目に作用し、短期間に複数の不動産会社から営業連絡が重なることもあるでしょう。

そういった場合は、あらかじめ入力フォームの備考欄などがあれば「メールアドレスに連絡希望」と入力しておくことで、電話による営業連絡を避けることができます。

依頼したい不動産会社を選べない

基本的に査定依頼できる不動産会社は一括査定サイトと提携している会社に限られます。そのため、依頼したい特定の不動産会社がある場合でも、一括査定サイトと提携していなければその会社に依頼することができません。

さらに、サイトによっては入力したマンション情報とマッチした不動産会社を自動的に紹介するシステムを採用している場合もあり、提携先からも選べない可能性もあります。

査定額の判断基準が難しい

複数の不動産会社から査定結果がもらえるのは比較しやすいという有用の部分がある一方で、どの査定結果を重視すればいいのか判断基準が難しいともいえます。その結果、しっかり査定額の判断ができないまま売却フェーズに移るのは避けたいところです。

そこで、査定額については「その査定額を提示した根拠」についてしっかり深堀することが大切です。査定根拠をしっかり説明してくれる企業であれば、その後の売却フェーズに関しても信頼して任せられるでしょう。

マンション一括査定サイトの選び方

マンション一括査定サイトの選び方

マンション一括査定サイトといってもいくつかのサイト数があり、どの査定サイトを利用すればいいのか迷ってしまう可能性があります。この場合は項目ごとにピックアップし、重視したい項目をサイト別で比較することで自分に合ったサイトを見つけやすくなります。

同時依頼できる会社数

同時に依頼できる会社の数は査定サイトごとに異なります。同時に依頼できる数が多ければ良いとは一概にいえないものの、サイト選びの際におけるひとつの指標としてわかりやすくなります。

提携会社数・企業ネーム

不動産会社の中でもマンション売却が得意な会社または戸建住宅の売却が得意な会社など、会社ごとの特色があるので査定サイトの提携会社数が多いと自分の売却に合った会社とマッチしやすいといえます。しかし、提携会社数が多くてもその選定審査が緩いサイトを選ぶと優良な会社に当たる可能性が低くなるので注意が必要です。

また、提携されている不動産会社の企業ネームで決めるのもひとつの方法です。大企業や知名度のある会社は実績があり、企業独自のネットワークを活用して売却を進めてくれるため、初めてのマンション売却でも安心できる要因になります。

対応しているエリア

首都圏や地方都市エリアでは会社数が多くどこでも対応している一方で、地方エリアでは会社数が少なく査定サイトによってはエリア対応している提携会社がない可能性もあります。

その場合、たとえ同時依頼数や提携会社が魅力的な査定サイトだとしても、そもそも査定に対応していないので選択肢から外れることになります。万が一、売りたいマンションのエリアでは査定サイトの利用ができない場合、地元の不動産会社に依頼するようにしましょう。

実績・利用者数の多さ

査定サイトごとに現在までの実績や利用者数が記載されています。実績や利用者数が多いということは、それだけ多くの人に利用してもらえるだけのサイトの質や使いやすさが優れているといえます。

また、サイトによっては実際に利用したユーザーからの口コミが投稿されているため、気になっているサイトの口コミを確認するのも良いです。ただし、口コミは良い点だけではなく悪い点も含めて判断するようにしましょう。

もっと高く売れるかも?マンション一括査定をフル活用する裏ワザ

マンション一括査定の活用方法

マンション査定をどこに依頼しようか迷っている方に、当サイトがオススメする裏ワザがあります。それは、2つ以上のマンション査定サイトを組み合わせて使うことです。

一括査定サイトにも、提携社数が多いものや大手に特化したもの、地方エリアに特化したものなど、それぞれに特色があります。

査定は無料ですし、各サイトの特色を活かすなら、どれか1つだけに絞る必要は無いと思いませんか?

おすすめの組み合わせは、大手に特化した「すまいValue」と片手仲介の「SRE不動産」です。この2つを使うことで以下のようなメリットが得られます。

  • 三井のリハウスや住友不動産販売など「すまいValue」にしかない大手6社の一括査定
  • エージェント制&AIを導入する「SRE不動産」で高値売却の可能性を高める
  • 最大で7社からの査定結果が得られるが、すまいValueは査定申込み時に不動産会社を選択できるので、多いと感じるなら減らすこともできる
  • 備考欄に「メール連絡希望」の旨を入れれば電話が鳴りすぎることはない

もちろん、入力の手間がかかるというデメリットはありますが、1サイトの入力にかかる時間はたった1分ほどです。

さらに多くの査定結果を希望する場合は、全国の不動産会社を網羅した「LIFULL HOME’S」や「イエウール」にも査定依頼をしておけば万全でしょう。

大切なあなたのマンションを売るのですから、複数サイトで査定を行って査定内容に幅を持たせましょう。

この記事を書いた人
伊東 啓斗
伊東 啓斗
不動産業界に携わった経験を活かして出版社・大手企業と業務委託契約を締結して活動するフリーライター。「読み手にわかりやすく伝える」をコンセプトに、不動産や住宅ジャンルに係る記事を100本以上執筆。宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、ファイナンシャルプランナー2級技能士。